パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は2020年9月、「テレワークに関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は2020年9月12～13日で、一般社員210名と、部下のいる管理職190名の合計400名から回答を得た。調査結果から、テレワークを伴う新たな働き方が、従業員の働きがいと生産性にどのように関わるかを見てみたい。

「ハイブリッドワーカー」の約8割が効率的に働けていると回答

緊急事態宣言が発令された4月から半年が経過し、宣言解除後もテレワークが浸透しているが、新しい働き方について世の中の意識はどのように変化しているのだろうか。

はじめに、現時点の働き方について「効率的に仕事ができているか」を尋ねた。「とても当てはまる」、「やや当てはまる」のポジティブな回答が最も多かったのは、テレワークとオフィス出社を組みあわせて働く「ハイブリッドワーク（出社が週に2～3日）」を行う人（以下、ハイブリッドワーカー）で、76.9％が効率的に働けていると答えた。

「ワークスタイル」が従業員の愛社精神や帰属意識に影響を及ぼす

次に、「会社に対して愛着・信頼を感じているか」を聞くと、「とても当てはまる」、「ややあてはまる」を選択した人は、ハイブリッドワーカーが72.3％で最多だった。「ほぼ在宅勤務（週に出社0～1日）」（51％）や「ほぼ出社（週に出社4～5日）」（60.2％）よりも10ポイント以上高くなっており、会社への帰属意識がエンゲージメントにも影響を及ぼしていることが伺える。

リアルとリモートの併用が社内コミュニケーション向上の鍵

また、「社内の同僚や後輩、上司と円滑なコミュニケーションが取れているか」についても、「当てはまる」、「やや当てはまる」とポジティブな回答をした人の割合はハイブリッドワーカーが最も多く、約7割の69.2％の人が「コミュニケーションが取れている」と回答した。

部下のテレワーク勤務における生産性に上司はやや懐疑的？

次に、一般社員の在宅勤務者に「在宅勤務（テレワーク）による自身のパフォーマンスの変化」を、管理職に「部下の在宅勤務（テレワーク）によるパフォーマンスの変化」を尋ねた。一般社員は、合計58.4％の人が「上がった」と回答している。しかし、管理職による部下の評価では、「上がった」と回答した人は合計44.1％にとどまり、残りの55.8％は「下がった」と回答。両者の生産性の認識に隔たりがあることが判明した。

在宅のメリットは「集中時間の確保」や「移動時間の減少」にあり

実際に「在宅勤務により生産性が上った」とした人に理由を聞いたところ、「集中して作業をする時間が取りやすくなった」が65.5％で最多だった。以下、「移動時間が減った」が63.2％、「自分の裁量で仕事を進められるようになった」が43.7％となった。

テレワークで労働生産性が下がってしまう原因は？

「在宅勤務で生産性が低下した」とした人にその理由を尋ねると、回答が多い順に「社内での円滑なコミュニケーションが取りづらい」（51.6％）、僅差で「働く環境（仕事場）が整っていない」（48.4％）、さらに「仕事の進捗確認などが非対面なので難しい」（33.9％）と続いた。また、上位ではないが「他人の目がないため、集中力を保てない」（32.3％）、「家事や育児など、仕事以外のことに追われてしまう」（19.4％）といった、プライベートと仕事時間が曖昧になりやすいという、在宅ならではのデメリットを挙げた人もいた。

テレワークを伴う勤務スタイルが、仕事の効率や従業員エンゲージメントに好影響を与えていることが見えた一方で、在宅での勤務環境や自律意識が労働生産性を低下させるケースもあることがわかった。既にテレワークを導入している企業も、これから制度の整備を検討する企業も、顕在化した課題の解決に向け、引き続きの試行錯誤が必要となるだろう。